取得した場合は、一度に多額の資金が必要となりますが、リースは分割払いのメリットがありますから、その余剰資金を投資や運転資金として有効に活用できます。

リース期間は物件の法定耐用年数に比べ短くできます（耐用年数の70％、10年以上のものは60％）から、急速な技術革新に伴う物件の陳腐化リスクを回避できます。

リース料は月々一定ですから、設備投資のコストが正確に認識でき、設備の有効利用や、業績の把握、事業計画の立案などが容易になります。

リース料の支払いは、通常月額均等のため、費用の平準化が可能となります。

取得した場合、いろいろ煩わしい事務負担が発生してきます。例えば、資金調達、減価償却費の計算、固定資産税の申告、納付、保険料の計算・支払、資産処分事務などがありますが、リースを利用した場合は、これらの負担がなくなり事務省力化がはかれます。

中小企業においては、賃貸借処理が可能ですからオフバランスにできます。

リース料は月々均等払いであり、金利変動に左右されず、リスクを回避できます。

リース物件は、動産総合保険に加入（偶然発生する事故によるリース物件の損害を担保）するので、 リース期間中、安心して利用できます。

設備を処分する際は、廃棄物処理法などの関連諸法令に従って適正に行われなければなりません。 リースの場合、リース会社に返還すれば、その後は、リース会社が法令に従って適正に処理いたします。